株式市場が再び回復基調にある中で、一部では「アメリカ株はオワコン（終わったコンテンツ）」という声が聞かれるようになりました。しかし、本当にアメリカ株は終わってしまったのでしょうか？
本記事では、そのような見解が出る背景と、それに対する私自身の意見を交えて、アメリカ株の現状と将来性についてわかりやすく解説します。
- 「アメリカ株はオワコン」と言われる背景とは？
- それでもアメリカはイノベーションの中心地
- アメリカ株が「終わった」なら世界株も終わっている
- 投資判断は「声」ではなく「実績」を
- 新NISAでの米国株投資戦略
- まとめ：アメリカ株は終わっていない
「アメリカ株はオワコン」と言われる背景とは？
まずは、なぜ「アメリカ株はオワコン」といった意見が出るのか、その主な理由を見ていきましょう。
このような要因から、アメリカ株に対するネガティブな見解が生まれているのです。
それでもアメリカはイノベーションの中心地
しかし私自身は、「アメリカ株はオワコンではない」と考えています。その理由は、イノベーションの中心地が依然としてアメリカであるという点にあります。
AI、半導体、宇宙開発、医療技術、クリーンエネルギーといった未来を担う分野で、今もアメリカ企業が主導しています。これらの分野には巨額の資本が流れ込んでおり、投資家からの期待も根強いままです。
特に2025年の回復相場を牽引しているのは、Apple、Microsoft、NVIDIA、Amazon、Google（Alphabet）といった「マグニフィセントセブン」の存在です。これらの企業が示す成長性と技術革新こそ、アメリカ株の底力を証明しているのではないでしょうか。
アメリカ株が「終わった」なら世界株も終わっている
もうひとつの重要な視点は、「アメリカ株がオワコンであるなら、世界株も同様に下落しているはず」という点です。
事実として、全世界株式（オルカン）でも約6割はアメリカ企業が占めているという構成になっています。もしアメリカの株式市場が本当に終わっているのであれば、世界全体の株価が上がっているという現象は起きていないはずです。
それでも今、市場全体が回復してきているということは、やはりアメリカ企業の強さが市場全体を牽引していることの何よりの証拠です。
投資判断は「声」ではなく「実績」を
「アメリカ株はオワコン」といったセンセーショナルな声は、SNSやYouTubeの一部でバズを狙って発信されることもあります。しかし、投資家として大切なのは、その声ではなく、企業の実績や経済の動向をもとに判断することです。
短期的な株価の調整や一時的なネガティブ材料が出たとしても、それが長期的な終焉を意味するわけではありません。むしろ、不安があるからこそリターンが期待できる場面とも言えます。
新NISAでの米国株投資戦略
2024年から始まった新NISA制度では、年間360万円までの投資枠が非課税で利用できます。この制度を活かして、アメリカ株に長期で投資することは、非常に合理的な選択肢と言えるでしょう。
特に以下のような戦略が効果的です。
アメリカ株に対して「割高感」や「バブル懸念」を抱く人もいますが、長期的には経済・企業成長によってその評価を上回る実績を上げてきました。特に新NISAのように売却益も配当も非課税という制度は、将来の成長を見越した米国株投資にとって絶好の環境です。
まとめ：アメリカ株は終わっていない
アメリカ株に対する「オワコン論」は、見方によっては根拠のある指摘も含まれていますが、それは成長してきたがゆえの期待と不安の表裏にすぎません。
今なお世界を牽引する企業の多くはアメリカ発であり、イノベーションも途絶えることなく続いています。そしてその企業たちは、今回の回復局面でも主役となっています。
アメリカ株は、終わるどころか、新たな未来を創り出すエンジンとして進化し続けているのです。
