【「4％ルール」でFIRE実現？】早期リタイアに近づく方法

「4％ルール」という言葉を聞いたことはありますか？これはFIRE（早期リタイア）を実現するための一つの指針として知られており、生活費の25倍の資産があればリタイアできるという考え方です。しかし、現実には完全リタイア（FAT FIRE）は難しいと感じる人も多いはず。そこで今回は、4％ルールの仕組みと、サイドFIREや投資利回り、新NISAを活用することで、より現実的なFIREを目指す方法をやさしく解説します。

4％ルールって何？聞いたことはありますか？
根拠はあるけど、現実的には不安もあります
サイドFIREなら資産を補填できる
利回りが高ければFIREにも近づける
新NISAを活用すれば効率よく運用できる
高利回りにも落とし穴。現金比率も大切
まとめ：FIREは一つじゃない、現実的な選択を

4％ルールって何？聞いたことはありますか？

FIRE（早期リタイア）を目指す人の間でよく語られる「4％ルール」とは、リタイア後に年間生活費の4％を資産から取り崩しても、30年以上生活できるとされる考え方です。

このルールは、アメリカの「トリニティ・スタディ」という研究に基づいており、株式と債券を組み合わせた資産運用を行った場合、資産の寿命が尽きるリスクを抑えられるという結果から導かれました。

その前提となるのが、資産の年平均リターンをおよそ7％、インフレ率を3％と想定することで、実質リターンが約4％になるというものです。つまり、資産全体の成長率と同じ割合（4％）を取り崩せば、理論的には資産は長期間持続すると考えられています。

たとえば、あなたがFIREを目指していて、年間生活費が300万円だとします。

4％ルールに従うと…

年間生活費300万円 ÷ 4％（= 0.04）＝ 7,500万円

つまり、「7,500万円の資産があれば、毎年4％＝300万円を取り崩して生活できる」という考え方です。

この例を切り取ると正直なところ、「7,500万円も貯められないよ」と思ってしまいますよね。しかも、このルールは取り崩しを行う前提のため、元本（資産）は徐々に減っていく点にも注意が必要です。将来の医療費やインフレ、急な支出が発生する可能性もあるため、4%ルールでは資産が「減りながら持ちこたえる」運用方法であるということも理解が必要となります。

根拠はあるけど、現実的には不安もあります

このルールはあくまで過去の米国市場の平均リターンに基づいたものです。
しかし現実には、以下のようなリスクもあります。

リタイア初期に株価が下落すると、資産が早く減ってしまう（順序リスク）
将来のインフレや税制変更による影響
平均利回りを下回る長期の低成長時代に入る可能性

つまり、4％取り崩すだけでは心もとない局面もあるのです。

サイドFIREなら資産を補填できる

4％ルールのすべてを取り崩しに頼るのではなく、一部を副業などの収入でカバーするという方法もあります。これがいわゆる「サイドFIRE（Side FIRE）」です。

月5〜10万円程度の副収入があれば、取り崩し額はぐっと減る
精神的にもフルリタイアより柔軟で安心
自分の好きなことや趣味を活かした働き方も可能

完全リタイア（FAT FIRE）を目指さなくても、サイドFIRE＋投資で十分に自由な生活が可能です。

利回りが高ければFIREにも近づける

投資利回りが高ければ、FIREに必要な資産額は相対的に少なくて済みます。特に以下のような指数に連動した商品は、長期的に高い成長が期待されています。

インデックス	年率リターン（過去実績、名目）
オルカン（全世界株）	約6〜7％（MSCI ACWIベース）
S&P500	約7〜10％（過去50〜100年）
NASDAQ100	約10〜13％（ITバブル以降）
FANG+	約15〜20％（ここ10年）